【家電の捨て方まとめ】粗大ゴミとして出せる?出せない?

家電

春は門出の季節です。卒業や入学、就職に結婚や昇進、転勤など様々な人生の転換期でもあるんです。特に新卒で社会人になり都会に働きに行くことが決まり、非地理暮らしをスタートさせる人が非常に多いでしょう。また夫の昇進や人事異動に伴って、地方や首都圏に転勤になる人も非常に多いと言えるんです。新卒で内定をもらい引っ越す場合、内定は半年以上前からわかっていることなので、引っ越しの段取りなども着実に行うことができます。しかし転勤や人事異動となると、企業によっては事前に通達がなく三月に入って急に辞令が出てしまうことも珍しくありません。

そのため転勤が決まった家族の場合、急に子供たちの学校はどうすべきか、家族全体で引っ越すのか単身赴任するのか決断に迫られることになるのです。子供の学校の都合で単身赴任する人も多いでしょう。一方でやはり家族は常に苦楽を共にし、生活を共にするものだとして家族全体で転勤についていき引っ越しを決断することもあるのです。単身赴任、家族全体で転居のいずれにしても新たな住まいを決めないといけません。とくに家族全体で引っ越しをする場合には、賃貸契約を解消したり、持ち家の場合も売却や賃貸として貸し出すなど、早急に段取りしないといけないんです。とくに所有している一軒家やマンションを一か月の間で売却するのは至難の業と言えるでしょう。まずどの不動産会社に依頼するべきか、所有する物件価格の相場の把握することも必要になります。

家電ゴミ

さらに、不動産会社を決めたら売買契約を締結し、内覧の対応や価格交渉などもしていかないといけないのです。転勤先で新たな住まいを購入するのであれば、早急に買い手を見つけなければならず非常に焦ってしまうのも事実なんです。一か月で希望する物件価格で売却できることは、非常に稀であると言わざるを得ません。早く買い手を見つけ、一か月以内に現金化しなければならない場合には不動産会社の仲介ではなく、買い取り業者による買取という方法で売却してしまうのも賢明な方法なんです。

買取の場合は市場相場の二割から四割ほど買い取り額は安くなってしまう傾向にあります。しかしながら、一か月後には転勤先で新たな賃貸物件の家賃、もしくは新たな物件の経入費がかかるのであれば、少々売却額が安くても迷っている暇はないのです。買取業者による買取であれば、契約不適合責任や瑕疵担保責任なども買取業者に移行するので、後でクレームの対応や補償に奔走しなければならいといったこともないのでメリットも多いんです。引っ越しや転居に伴ってもう一つ早急に対応しなければならないのが、不用品の処理です。

長年住み慣れた家には、自分が思っている以上のゴミや不用品、粗大ごみがあるものなんです。引っ越しにおいては、まずこれを解消しなければ、荷物を段ボール箱にパッキングする段取りに移行できません。

粗大ごみを早期に処分することで、空間や空きのスペースができ、引っ越しの段ボール箱に詰める作業がはかどり、パッキンした段ボール箱をその空いた空間に山積しておいておけるからなのです。とくにテレビや冷蔵庫、エアコンに洗濯機は長年使い続けていることが多く、引っ越しを機会に新たに買い換えたいと考える人も非常に多いんです。

家電リサイクル品

そこで冷蔵庫やエアコン、テレビや洗濯機が引っ越しでは大型粗大ごみとして出ることが大変多いのです。冷蔵庫やエアコン、テレビや洗濯機は家電リサイクル法の四品目に指定されてます。

これらは行政の定めた法令にのっとった方法で、適切に処分しなければいけないことが定められているわけです。家電リサイクル法ではリサイクル料金と収集運搬料金が処分費用となってます。

家電リサイクル法はこれら四品目の家電から使える材料や部品を取り出してリサイクルし、資源を再利用する法律であり、手間暇がかかるためにこのように費用が大きくかかるわけなのです。テレビの場合は、自治体に連絡し所定のシールなどを購入しテレビに張り付けて自治体が指定する回収場所に置いておかなければなりません。エアコンの場合は、取り外しが自分ではできません。この場合エアコンに特化した専門業者に依頼して、持ち帰ってもらうように手配しましょう。

冷蔵庫や洗濯機は、自分たちで運搬し回収場所に持っていくことは非常に困難です。この場合は、購入店に連絡し処分したい旨を伝えて依頼したり、不用品回収業者を活用するのも賢明な方法なんです。

この四品目以外は小型家電リサイクル法を順守して、処分しなければなりません。パソコン、ミシンやプリンターに電気こたつなどが小型家電に当てはまります。

小型の場合には処分方法は多岐にわたります。フリマアプリで売却したり、リサイクルショップに持ち込んで買い取ってもらうのも賢明なんです。不用品回収業者を活用するのも良いです。買取対象外で現金化が出来ないことが分かってから、最終的に自治体にお願いすると良いでしょう。

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